一般財団法人アーネスト育成財団

地方創生研究会

(2022年6月10日現在)

日本は、人口減少、高齢化という社会現象が起きていて、その影響をまともに受けているのが、地方である。なぜ日本は首都および首都圏に集中してしまうのか。首都集中が、ほんとに効率的なのか。人の生活空間として、毎日過ごすことが豊かさにつながるのか。
西河技術経営塾の修了生の中に、地方創生に取組んでいる仲間がいる。日本開発工学会の会員の中にも、研究に取組む必要性を提起する研究者も多い。
まずは、財団内に研究会を設置し、研究課題の抽出に取組むこととした。

地方研究会メンバー

  西河 洋一 理事長  
  小平和一朗 専務理事  
  淺野 昌宏 理事  アフリカ協会副理事長
  山中 隆敏 理事  (株)メデカルパーフェクト代表取締役社長
○ 吉池富士夫   芝浦工業大学理事
  平田 貞代   芝浦工業大学准教授
  石井 唯行   (株)ワンズディー代表取締役
  石井 博臣   (株)ワンズディー地方創生事業部、元館山市役所経済観光部長
  小坂 哲平   小坂建設(株)代表取締役
  韮塚 功   元埼玉県秩父農林振興センター管理部担当部長
  前田 光幸   エネルギー&イノベーション研究所代表
  六本木勇治   尾瀬パークホテル 企画・営業・広報部長

<地方創生研究会 議事録>

HRM研究会

グローバル研究会では、日本型経営におけるグローバルマネジメント人財の育成と管理が日本型経営の良さを残しながら、グローバル人財をいかに育成し、日本企業の中に取り込める企業になれるのか等が課題として残った。
HRM(ヒューマン・リソース・マネージメント)研究会は、グローバル研究会の課題を引き継ぐ研究会として位置付けられている。
準備会合にて、各委員から現状の問題を出して問題意識の相互理解を得た後に、研究課題にして研究会の活動に入りたいと考えている

HRM: Human Resource Managementの略

HRM研究会準備会合メンバー

  西河 洋一 理事長  
○ 小平和一朗 専務理事  
  淺野 昌宏 理事  
  杉本 晴重 理事  
  前田 光幸 研究員  
  加藤 恭子   芝浦工業大学大学院准教授
  小林 守   (株)産創コーポレーション 代表取締役
  馬場 康志   朝日新聞社

<HRM研究会 議事録>

グローバル研究会(世界経済の動向調査)

グローバル化への対応を考えると経済だけではなく、文化、宗教、マナーなどを知る必要がある

財団の設立目的に経営人財の育成がある。
グローバル化で世界は一つになろうとしている。国内重視の経営を進めて来て、成長が無く20年、30年となると問題は大きい。内向き志向の集団である日本社会を克服し、『未来ある日本』『元気な日本』をめざして、事業をするための技術経営人財の育成、起業家を支援する人財の育成に取り組んでいる。
人財育成事業の中に、世界経済の動向調査がある。長期の技術経営戦略を立案する時、世界経済の動きを理解した上で経営に対する影響を考えることはできないものかを研究する。
「世界経済の動向調査」としたが、ビジネスのグローバル化への対応を考えると必ずしも経済だけではなく、文化、宗教、マナーなどがあり、「グローバル研究会」として取り組むこととした。

研究会は6名の委員で構成されているが、必要に応じて増員を考えている。

グローバル研究会メンバー (役職は2014年度の新体制で表記)

(1)理事長 西河 洋一 飯田グループホールディングス(株)代表取締役社長
(2)専務理事 小平和一朗 (株)イー・ブランド代表取締役・学術博士
(3)研究員・座長 前田 光幸 高知工科大学マネジメント学部非常勤講師
(4)理事 淺野 昌宏 一般社団法人アフリカ協会副理事長、
元(株)JCNコアラ 代表取締役社長
(5)理事 杉本 晴重 元(株)沖データ代表取締役社長
(6)研究員 大橋 克已 (株)クラレ社友、元クラレ常務取締役

<議事録メモ>

技術経営人財の育成と活用に関する研究委員会

企画書(273KB)

技術経営人財に求められる能力要素の整理、人材発掘戦略と戦術、人財の具体的育成方法や活用法などについて、研究する委員会である。

本研究委員会での成果は、財団の人財育成事業の取り組みを行うための基礎資料となるとともに、成果の一部は、ホームページなどで公表していく。

<技術経営人財育成と活用に関する研究委員会議事録>

技術経営人財育成と活用に関する研究委員会名簿(50音順)

淺野 昌宏   元JCNコアラ代表取締役社長
大橋 克已   元クラレ常務
奥出 阜義   元防衛大学校教授
佐竹 右幾 書記 CKS(株) 代表取締役
坂巻 資敏 研究委員長 元リコー 常務執行役員
山中 隆敏   富士通研究所
小平和一朗 専務理事  
柴田 智宏 理事  

調査研究報告

エンジニアリング・ブランド研究(技術マーケティング研究)

財団の調査・研究事業の調査・研究項目として、初年度は次の5項目の調査・研究事業項目の一つに技術マーケティング研究がある。ここでは、エンジニリング・ブランド研究を技術マーケティング研究の1つのテーマとして取り上げ、当財団の役員が関係した研究会やセミナーなどのプレゼンファイルや資料を中心に掲載していく。

ページのトップへ戻る