（2024年5月～）

「風の時代を読む」研究会設立の背景

財団定款の目的に「豊かで明るい持続 的な成長をする日本づくりに寄与することを目的とする」と掲げている。設立から11年を経過した今、日本経済は予測できない社会環境の変化の中にある。技術経営人財育成の重要性が、ここにきて更に増している。財団は、中小企業の経営者に狙いを定めた経営者育成に取り組んできた。
変革の時こそ、中小企業が躍進する好機でもある。「失われた30年」を過ぎている中で、財団は変革の嵐に耐えられる企業経営とは何かを研究し、その知見をいかに効率的に、経営者に教示できるかが問われている。
財団は「風の時代を読む」研究会を設立し、時代の変革を読み取る。

風の時代を読む研究会

準備会合(2024年４月４日）　財団内会議室で開催
財団定款の目的に「豊かで明るい持続 的な成長をする日本づくりに寄与することを目的とする」と掲げている。設立から11年を経過した今、日本経済は予測できない社会環境の変化の中にある。技術経営人財育成の重要性が、ここにきて更に増している。
財団は、中小企業の経営者に狙いを定めた経営者育成に取り組んできた。変革の時こそ、中小企業が躍進する好機でもある。「失われた30年」を過ぎている中で、財団は変革の嵐に耐えられる企業経営とは何かを研究し、その知見をいかに効率的に、経営者に教示できるかが問われている。
本研究会は、「風の時代を読む」との課題に取組む。

準備会合(2024年４月４日）の意見から　財団内会議室で開催
（１）西河洋一理事長は、「地の時代」から「風の時代」に変わるという『地の時代』が始まったのは産業革命の頃で、地球全体で「産業、労働、経済」を中心とした基盤作りをしてきた。貧富の差が明らかになって、お金持ちほど偉いという価値観の社会を、地の時代では生み出した。
世界的な新しい風が吹き始めている中、日本だけが新しい風を吹くことを避けてきた。経済的、科学技術的にも成長することから取り残されて、30年以上も経済成長をすることができずに孤立をしている。そんな日本もコロナ禍で、テレワークやオンラインの急速な普及が起きた。生活様式も変わり、在宅勤務が日常化し、多様な働き方ができるようになった。通勤地獄も緩和され、オフィスから人がいなくなった。
新しい変化を見るようになると、風の時代を実感できるようになってきた。風の時代になりつつあるとは言え、長く続いた地の時代の名残はまだ残る。これから20年程は、地の時代と新しい流れがぶつかり合いながら、様々な価値観が生まれ変わる。
『風の時代』では、これまでの資本主義・経済活動の基盤作りの時代から個々の権利や自由を開放する時代へと変わる。「個人、個々の自由と権利、平等性」がさけばれ、ネット社会において、人と人との繋がりが希薄になる中で、いかに人との関わり合いを作り上げるかが重要な時代となる。新しい時代は一人一人が主役となる。自分の力で考えて、それを行動していく。それを繰り返すことでパワーが増し、幸せが舞い込んでくる。
同じ価値観を持つ仲間を増やし、新しい風の時代の到来を意識して、ポジティブな心でワクワクしながら新たな価値観を見つけよう。財団は、新しい風に乗って、新しい時代をつくれる経営リーダーを育成していく。

（２）座長の森下は、海外と比較して今の日本は元気がない。この先、どうなるか不安である。日本は貧乏になってしまった。住みやすい日本をもっと元気にできないものか、世界のお手本になれるようにしたい。

（３）専務理事の小平は、会社は賃金を上げずに、利益出し、株主重視の政策で配当をしてきた。研究開発投資、設備投資も抑制し、将来への投資を怠って利益を出してきた。工場労働者の多くが非正規労働者となった。非正規労働者は家庭が持てないいわれるほどの低賃金。大半が短期の雇用。日本人の強みを引き出していた、社内研修もなくなり、現場力も失って、カイゼン活動も無くなった。
モラルが低下し、５Ｓができなくなり。品質が低下し、組織的な隠ぺいが横行する。
一方で、税金を払わない、払えない債務超過に陥っている中小企業が大企業の収益を支えている。新しい風が吹いて何が変わるか興味深い。

＜風の時代を読む研究会　議事録＞

（2023年12月～）

経営人財を育成する目的の「西河技術経営塾」は永続的でなければならない。
西河技術経営塾の強みを整理し、暗黙知となっている西河技術経営塾における技術経営人財育成のHow toを形式知化（文字化）する。次世代の講師が学ぶことができる知見として、西河技術経営塾の学習指導要領および講師養成マニュアルとして整理し、この知見を学ぶことで、誰もが西河技術経営塾の真髄を理解した経営者育成ができる人材になれるようになることを目指す。

西河技術経営塾・講師養成研究会

＜西河技術経営塾・講師養成研究会＞

（2019年11月～2023年12月）

日本は、人口減少、高齢化という社会現象が起きていて、その影響をまともに受けているのが、地方である。なぜ日本は首都および首都圏に集中してしまうのか。首都集中が、ほんとに効率的なのか。人の生活空間として、毎日過ごすことが豊かさにつながるのか。
西河技術経営塾の修了生の中に、地方創生に取組んでいる仲間がいる。日本開発工学会の会員の中にも、研究に取組む必要性を提起する研究者も多い。
まずは、財団内に研究会を設置し、研究課題の抽出に取組むこととした。

地方研究会メンバー

＜地方創生研究会　議事録＞

（2017年12月～2016年7月）

グローバル研究会では、日本型経営におけるグローバルマネジメント人財の育成と管理が日本型経営の良さを残しながら、グローバル人財をいかに育成し、日本企業の中に取り込める企業になれるのか等が課題として残った。
HRM（ヒューマン・リソース・マネージメント）研究会は、グローバル研究会の課題を引き継ぐ研究会として位置付けられている。
準備会合にて、各委員から現状の問題を出して問題意識の相互理解を得た後に、研究課題にして研究会の活動に入りたいと考えている

HRM： Human Resource Managementの略

ＨＲＭ研究会準備会合メンバー

＜ＨＲＭ研究会　議事録＞

（2014年4月～2015年2月）

グローバル化への対応を考えると経済だけではなく、文化、宗教、マナーなどを知る必要がある

財団の設立目的に経営人財の育成がある。
グローバル化で世界は一つになろうとしている。国内重視の経営を進めて来て、成長が無く20年、30年となると問題は大きい。内向き志向の集団である日本社会を克服し、『未来ある日本』『元気な日本』をめざして、事業をするための技術経営人財の育成、起業家を支援する人財の育成に取り組んでいる。
人財育成事業の中に、世界経済の動向調査がある。長期の技術経営戦略を立案する時、世界経済の動きを理解した上で経営に対する影響を考えることはできないものかを研究する。
「世界経済の動向調査」としたが、ビジネスのグローバル化への対応を考えると必ずしも経済だけではなく、文化、宗教、マナーなどがあり、「グローバル研究会」として取り組むこととした。

研究会は6名の委員で構成されているが、必要に応じて増員を考えている。

グローバル研究会メンバー　（役職は2014年度の新体制で表記）

＜議事録メモ＞

（2014年9月～2015年7月）

西河技術経営塾・基礎コースは、経営に関する実務にすぐに役立つ基礎知識および創造力の鍛錬をすることを目的に取り組んでいる。西河技術経営塾・上級コース検討研究会は、「リーダーコース」および「指導者コース」の検討に取り組む。
「リーダーコース」は、技術経営人財の養成およびリーダー力の向上に取り組む。最上位の「指導者コース」は、技術経営人財を指導・育成できるコンサルタント、つまり当実践経営スクールの指導者（教員）を育成する。

西河技術経営塾・上級コース検討研究会（50音順）

＜西河技術経営塾・上級コース検討研究会　議事録＞

（2013年1月～2014年3月）

企画書（273KB）

技術経営人財に求められる能力要素の整理、人材発掘戦略と戦術、人財の具体的育成方法や活用法などについて、研究する委員会である。

本研究委員会での成果は、財団の人財育成事業の取り組みを行うための基礎資料となるとともに、成果の一部は、ホームページなどで公表していく。

＜技術経営人財育成と活用に関する研究委員会議事録＞

技術経営人財育成と活用に関する研究委員会名簿（50音順）

（2012年12月～2013年1月）

財団の調査・研究事業の調査・研究項目として、初年度は次の5項目の調査・研究事業項目の一つに技術マーケティング研究がある。ここでは、エンジニリング・ブランド研究を技術マーケティング研究の１つのテーマとして取り上げ、当財団の役員が関係した研究会やセミナーなどのプレゼンファイルや資料を中心に掲載していく。