技術経営人財育成事業

実践経営スクール・基礎コースは、若手経営者向けに基本的な経営の基礎知識の修得と創生力の鍛錬を行う技術経営に関するビジネススクールです。中小企業の経営者の中には、若くして社長や経営の幹部として活躍されている方も多くいます。社長に就任したものの色々な事情で時間を掛けて実践的な経営経験をすることが出来なかったり、ビジネススクールに行くにしても、適当な実践型の技術経営人財育成の場が無いなどで困っている方がいます。技術経営者の育成といっても技術者だけを対象にしたビジネススクールではありません、技術者をいかに使うか、いかにマネジメントするかを学びます。

若手経営者から「仕事をしながら経営を学びたい」という声

モノづくりの現場で豊富な経営経験や技術経営研究に従事してきた講師陣とともに、現在抱えているビジネス課題を塾生とともに解決しながら学習する、実践トレーニングを盛り込んだビジネススクールです。「基礎コース」の開講を決断したのは、若手経営者から「仕事をしながら経営を学びたい」という要望からです。日本の経営環境で、社会のビジネスリーダーとしての経営実践力を学んでいきます。経営学は複合学です。それを浅く広く、機能的に連携させながら短期間に総合力をたかめる学習の場と、創造力鍛錬の場を提供いたします。

学習の場と創造力鍛錬の場

日本の経営環境におけるビジネスリーダーとしての実践力を学びます。経営学は複合学で、それを浅く広く機能的に連携させながら短期間に総合力を高める学習の場と、創造力鍛錬の場を提供します。

演習では受講者が取り組んでいるビジネスに対し個別対応を致します。塾生が取り組んでいる事業をビジネスモデルに整理して、発表します。それに基づき事業計画を作成し、中長期計画の作成に取り組みます。将来を予測し、将来を自らリードすることの出来る経営者を育成します。そのための人、モノ、金に関する中長期計画を立案するための基礎知識を学びます。

経営学者でなく経営者の育成

本コースは、会計数値を使って戦略を構築し、市場との対話に基づくマーケティングを演習することなどを通して、基本的な経営の基礎知識の修得と創造力の鍛錬を培うことが出来ます。会社の会計数値（財務指標）は、人に例えると、人の体温、血圧、血糖値などと同じです。会計数値を管理することで、会社の経営実態（健康状態）を管理できることを学びます。ビジネスモデルの構築、経営戦略、実行計画などの立案に際しては、常に数値で収益や現金の増減を把握し、経営しなければならないことを学びます。
実践的経営力を身に着けることで、次世代の日本型技術経営を学び、社会に役立つビジネスを創生できる経営者を育成致します。

日本の経営環境における経営実践力を学ぶことを目標にしている。複合学である経営を効率的に学ぶには、個々の学問を学ぶのではなく、関連する学問を浅く広く、機能的に連携させながら学ぶのが良い。
その点を考慮してテーマを設定していて、それに合わせた教材を開発し、短期間に経営に必要な総合力を高める学習の場と数年先の経営を予見できる創造力を鍛錬する場を提供することに当塾は狙いを定めている。

学習講座は
• (1)「ビジネスモデル」
• (2)「事業計画」
• (3)「基本戦略」
• (4)「中長期戦略」
• (5)「経営戦略」
という5つのステップで構成されている。

学習講座で学んだことが演習の課題に対応していて、自ら取り組んでいるビジネスに対応して、それをケース研究の課題と、受講者間でのディベートなどを通じて、創生力を鍛錬していく。

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講義内容

実践経営スクール・基礎コースで何を学ぶ

ビジネス課題を自力で解決

受講者は、回を重ねるにつれ戦略の立て方、現状進めているビジネスの捉え方、予算の立て方等の理解が進むにつれて、仕事の進め方の改善や進歩が現れている。
全講師で進める課題講義での受講生の対応の進歩は著しいものがある。受講生が進めているビジネスに対し、自ら課題を見つけ対応できるようになってきた。
「受講することで、戦略の立て方、現状進めているビジネスの捉え方、予算の立て方等が出来てくる。課題演習での対応の進歩は著しい」と柴田は語る。

市場の中に身を置いて事業を考える

当初戸惑いがあったが、徐々になれて経営用語も素直に出てくるようになってきた。
販売する新しい商品群を他の事業といかに識別して顧客に分かり易く、かつ会社の中でも使い易いものにするのかなど、この様な事柄を決めていくにも事業全体の構想や顧客へのアピール、また事業を始める時の発起心と関係していることが講座の中に出てくる。市場の中で事業を考えるようになった。
「知識を実践に結び付け、知恵にまで自己変換する能力を塾生は獲得できるものと期待している。経験者の実践を通じて獲得した言説から知恵をくみ取ることができた」と講師の大橋は語る。

仕事の価値が認められて黒字となる

仕事で取り組んでいる塾生の個々のテーマを演習では課題にしてケース研究に取り組んだ。小人数で、現実的なテーマであることも功を奏して、自分の頭で考え自分の力で解決策する思考構造が出来上がったと評価している。
CEOはボトムアップの情報をいかに適切に集めるかが基本であるが、答えの出しにくいイノベーションと言われるような経営指針を決める際、経営者は孤独である。そのような覚悟ができて社会に役立つ経営者になれる。
「会社の収支を赤字にしてはならない」「赤字経営は誰かに損を与えている」「社会にその仕事の価値が認められて黒字になれる」「配当ができて株主に感謝することができる。社会に貢献することができる」という西河イズムの基本の理解が進む。