西河技術経営塾 実践経営スクール・基礎コース 4期生

西河技術経営塾・4期生募集

次世代の日本型技術経営を若手塾生とともに学び、社会に役立つビジネスを創生する

- 平成28年(2016年)9月2日開講予定-

  • □ 変革の時代、第2創業しないと生き残れない
  • □ 基本的な経営の基礎知識の修得と創造力の鍛錬を培う
  • □ 会計数値を使って戦略を構築し、市場との対話に基づくマーケティングを演習する

西河技術経営塾の5つの特長

  • 日本型技術経営研究の成果を学ぶ
  • 実践的思考、変革的思考を塾生参加型で育成する
  • 働きながら学び、学んだことをすぐビジネスに生かす
  • 誠実な若手の技術経営人財を育成する
  • 定員5名程度の少数精鋭教育

開講の背景

技術経営人財育成事業

実践経営スクール・基礎コースは、若手経営者向けに基本的な経営の基礎知識の修得と創生力の鍛錬を行う技術経営に関するビジネススクールです。中小企業の経営者の中には、若くして社長や経営の幹部として活躍されている方も多くいます。社長に就任したものの色々な事情で時間を掛けて実践的な経営経験をすることが出来なかったり、ビジネススクールに行くにしても、適当な実践型の技術経営人財育成の場が無いなどで困っている方がいます。技術経営者の育成といっても技術者だけを対象にしたビジネススクールではありません、技術者をいかに使うか、いかにマネジメントするかを学びます。

若手経営者から「仕事をしながら経営を学びたい」という声

モノづくりの現場で豊富な経営経験や技術経営研究に従事してきた講師陣とともに、現在抱えているビジネス課題を塾生とともに解決しながら学習する、実践トレーニングを盛り込んだビジネススクールです。「基礎コース」の開講を決断したのは、若手経営者から「仕事をしながら経営を学びたい」という要望からです。日本の経営環境で、社会のビジネスリーダーとしての経営実践力を学んでいきます。経営学は複合学です。それを浅く広く、機能的に連携させながら短期間に総合力をたかめる学習の場と、創造力鍛錬の場を提供いたします。

特徴

学習の場と創造力鍛錬の場

日本の経営環境におけるビジネスリーダーとしての実践力を学びます。経営学は複合学で、それを浅く広く機能的に連携させながら短期間に総合力を高める学習の場と、創造力鍛錬の場を提供します。

演習では受講者が取り組んでいるビジネスに対し個別対応を致します。塾生が取り組んでいる事業をビジネスモデルに整理して、発表します。それに基づき事業計画を作成し、中長期計画の作成に取り組みます。将来を予測し、将来を自らリードすることの出来る経営者を育成します。そのための人、モノ、金に関する中長期計画を立案するための基礎知識を学びます。

経営学者でなく経営者の育成

本コースは、会計数値を使って戦略を構築し、市場との対話に基づくマーケティングを演習することなどを通して、基本的な経営の基礎知識の修得と創造力の鍛錬を培うことが出来ます。会社の会計数値(財務指標)は、人に例えると、人の体温、血圧、血糖値などと同じです。会計数値を管理することで、会社の経営実態(健康状態)を管理できることを学びます。ビジネスモデルの構築、経営戦略、実行計画などの立案に際しては、常に数値で収益や現金の増減を把握し、経営しなければならないことを学びます。
実践的経営力を身に着けることで、次世代の日本型技術経営を学び、社会に役立つビジネスを創生できる経営者を育成致します。

実践経営スクール・基礎コースの講座構成

日本の経営環境における経営実践力を学ぶことを目標にしている。複合学である経営を効率的に学ぶには、個々の学問を学ぶのではなく、関連する学問を浅く広く、機能的に連携させながら学ぶのが良い。
その点を考慮してテーマを設定していて、それに合わせた教材を開発し、短期間に経営に必要な総合力を高める学習の場と数年先の経営を予見できる創造力を鍛錬する場を提供することに当塾は狙いを定めている。

    学習講座は
  • (1)「ビジネスモデル」
  • (2)「事業計画」
  • (3)「基本戦略」
  • (4)「中長期戦略」
  • (5)「経営戦略」
  • という5つのステップで構成されている。

学習講座で学んだことが演習の課題に対応していて、自ら取り組んでいるビジネスに対応して、それをケース研究の課題と、受講者間でのディベートなどを通じて、創生力を鍛錬していく。

基礎コースの流れ

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講義内容

毎週水曜日に開講、前期は9月7日スタート予定、後期は1月25日スタート予定

講義内容

実践経営スクール・基礎コースで何を学ぶ

(1)ものづくりを通して技術経営を学ぶ

ものづくりの生産活動、商品開発の進め方など、ものづくり関連の講義を担当した講師の柴田は「サービス業に取り組んでいる受講者は直接ものづくりと関係なさそうに捉えられるが『ものづくり』の知識の習得も大事である」という。
経営者として事業を遂行するに当たり、ものの捉え方や、考え方や、知恵を磨くことが重要であると考えている。講義の重点をそこに置き、経験を豊富に交えて、より実践的、より身近な内容にすべく講義に取り組んでいる。

ビジネス課題を自力で解決

受講者は、回を重ねるにつれ戦略の立て方、現状進めているビジネスの捉え方、予算の立て方等の理解が進むにつれて、仕事の進め方の改善や進歩が現れている。
全講師で進める課題講義での受講生の対応の進歩は著しいものがある。受講生が進めているビジネスに対し、自ら課題を見つけ対応できるようになってきた。
「受講することで、戦略の立て方、現状進めているビジネスの捉え方、予算の立て方等が出来てくる。課題演習での対応の進歩は著しい」と柴田は語る。

(2)知識、応用技術、事業計画策定

「出来るだけ対話出来るようゼミナールスタイルを心がけている」と講師の大橋はいう。
経営者や経営管理者として知っておくこと、応用して使うときの注意点など初心者が理解できるように講義を進めている。
まず知識として、次に応用技術として会得する。そして自分で考えて、自分ならどう応用するかを自分の事業計画策定や事業コンセプトに具体的に落とし込めているかを確認することが重要だ。

市場の中に身を置いて事業を考える

当初戸惑いがあったが、徐々になれて経営用語も素直に出てくるようになってきた。
販売する新しい商品群を他の事業といかに識別して顧客に分かり易く、かつ会社の中でも使い易いものにするのかなど、この様な事柄を決めていくにも事業全体の構想や顧客へのアピール、また事業を始める時の発起心と関係していることが講座の中に出てくる。市場の中で事業を考えるようになった。
「知識を実践に結び付け、知恵にまで自己変換する能力を塾生は獲得できるものと期待している。経験者の実践を通じて獲得した言説から知恵をくみ取ることができた」と講師の大橋は語る。

(3)会計数値で事業を評価する

「ビジネスモデルを構想する段階から会計数値に落とし込んで評価することに取り組んだ」と講師の小平は語る。このやり方をするには、簿記の基礎的な知識が必要となる。
受講生の簿記の知識に対する理解度を確認し、理解が不十分なところは補講で対応した。簿記的知識とは基本的な仕訳と損益計算書(PL)や貸借対照表(BS)原価計算書などの財務諸表を読めるレベルである。
中期経営計画も数値で評価することで、曖昧さを取り除くことができた。終了後に開催する懇親会では、現状抱えている仕事の悩みなどに西河塾長が直接答えることを通して、会社の社会的役割や人財育成の留意点、リーダーの人間力の向上に取り組んだ。

仕事の価値が認められて黒字となる

仕事で取り組んでいる塾生の個々のテーマを演習では課題にしてケース研究に取り組んだ。小人数で、現実的なテーマであることも功を奏して、自分の頭で考え自分の力で解決策する思考構造が出来上がったと評価している。
CEOはボトムアップの情報をいかに適切に集めるかが基本であるが、答えの出しにくいイノベーションと言われるような経営指針を決める際、経営者は孤独である。そのような覚悟ができて社会に役立つ経営者になれる。
「会社の収支を赤字にしてはならない」「赤字経営は誰かに損を与えている」「社会にその仕事の価値が認められて黒字になれる」「配当ができて株主に感謝することができる。社会に貢献することができる」という西河イズムの基本の理解が進む。

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開催期間 2016年9月から2017年5月(予定)
場所 一般財団法人アーネスト育成財団事務所内
(渋谷区代々木1-57-2 ドルミ代々木704号)  アクセスへ
受講料
(税込)
受講生が所属する企業の売上規模に応じて変わります。
売上 1億円未満 :16万円
売上10億円未満 :22万円
売上100億円未満 :38万円
売上100億円以上 :50万円
募集定員 5名
応募資格 年齢 28~50歳程度、仕事に従事
申込方法 氏名、所属、住所、電話番号、 Eメールを明記して、
Eメール(office@eufd.org)にて、願書を入手してください。
書類選考後、面接試験を含む選抜試験を行います。
締切 現在、願書受付中。随時、選考試験を行い、定員になり次第、締切。
お問合せ Eメール(office@eufd.org)にて担当の小平和一朗までお問い合わせください。
主催 一般財団法人アーネスト育成財団

パンフレット(1173KB)

講師の略歴紹介

西河 洋一(にしかわ よういち)

・学歴 2009年芝浦工業大学大学院工学マネジメント研究科(MOT)修了

・職歴 1982年に和田建設(株)、99年伏見建設(株)(アーネストワンの前身)に入社、2000年(株)アーネストワン代表取締役社長、13同社取締役会長(現在)、飯田グループホールディングス(株)代表取締役社長(現在)、12年当財団理事長(現在)。

・学会など 日本開発工学会会員、一般社団法人MOT振興協会理事。

小平和一朗(こだいら かずいちろう)

・学歴 1970年芝浦工業大学電子工学科卒、 2005年芝浦工業大学大学院工学マネジメント研究科(MOT)修了、2007年芝浦工業大学大学院工学研究科博士(後期)修了(学術博士)

・職歴 1970年大倉電気(株)入社、技術部長、社長室長、営業部長、情報通信事業部長(2002年まで)、2004年(株)イー・ブランド21設立し代表取締役(現在)、 14年~15年東京経済大学技術経営実践スクール講師 、12年当財団専務理事(現在)。

・学会など 日本開発工学会理事・運営委員長、学会誌「開発工学」編集委員長、研究イノベーション学会など。

大橋 克已(おおはし かつみ)

・学歴 1966年一橋大学法学部卒

・職歴 66年(株)クラレ(倉敷レーヨン)入社、67年より97年まで繊維事業本部に所属し国内繊維販売に従事、97年総務室長(本社)、98年メディカル事業本部長、99年取締役、2003年常務取締役、04年化学品カンパニー担当、東京事業所長、クラレメディカル(株)担当委嘱、05年業務改革推進チーム担当、購買・物流本部担当委嘱、07年顧問、09年クラレ社友、12年当財団評議員(現在)。

・学会など 日本開発工学会監事(現在)、神奈川大学歴史民俗資料学科聴講生、俳句会(雲の峰の会員)

淺野 昌宏(あさの まさひろ)

・学歴 1969年芝浦工業大学電子工学科卒

・職歴 69年丸紅飯田(株)(現丸紅(株))入社、76年リビア通信工事事務所長、82年アブダビ通信工事事務所長、89年通信機械部通信機械第二課長、93年通信機械部部長代理、94年ナイロビ支店長、98年(株)グローバルアクセス代表取締役社長、99年丸紅ネットワークシステムズ(株)代表取締役社長、2002年(株)JCN南横浜代表取締役社長、06年(株)JCNコアラ代表取締役社長、07年(株)JCNコアラ葛飾代表取締役社長、09年(株)JCN関東常勤監査役、14年当財団理事(現在)など。

・学会など 一般社団法人アフリカ協会副理事長(現在)。

杉本 晴重(すぎもと はるしげ)

・学歴 1970年早稲田大学理工学部電気通信学科卒

・職歴 70年沖電気(株)入社、90年電子通信事業部複合通信システム事業部技術第一部長、98年OKI Network Technology  President、2000年沖電気執行役員、02年研究開発本部長、04年常務取締役・CTO、06年中国ビジネス本部長、08年(株)沖データ代表取締役社長・CEO、12年沖データ、沖電気取締役、14年当財団理事(現在)など。

前田 光幸(まえだ みつゆき)

・学歴 1970年一橋大学経済学部卒

・職歴 1970年東燃(現、東燃ゼネラル石油)入社、80年海外現法VP(ニューヨーク、ロンドン)、91年経営企画部長、97年電力卸事業プロジェクト統括部長、2000年エクソン・モービル日本グループの広報渉外統括部長、02年LNG火力プロジェクト統括部長。03年~12年東京工業大学・大学院・イノベーション・マネジメント研究科・研究員・非常勤講師・博士課程単位取得、05年中国・西南交通大学大学院、蘭州交通大学・大学院、非常勤講師、06~14年高知工科大学・マネジメント学部・非常勤講師、13年早稲田大学大学院非常勤講師。14年当財団評議員(現在)。

・学会など 日本開発工学会理事・副運営委員長

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